モリカケ・・カルト裏安

二千六百四十四(うた)(モリカケ桜フジ河柳ジャニーズ藪黒敗トリー放債カルト裏安、三百二十一)中居事件に安倍の名が(その三)
乙巳(西洋発狂人歴2025)年
二月三日(月)
日刊スポーツのホームページに
「表面上は文春誤報に見えるが」元警視庁捜査第一課佐藤誠氏「巧妙で手慣れた手口使うな…」見解
が載った。
佐藤誠氏が30日までにX（旧ツイッター）を更新。週刊文春が、中居正広氏（52）の女性トラブルに関連したフジテレビの疑惑について訂正記事を出した件に言及した。
佐藤氏は「表面上は文春誤報には見えるが、刑事の目からは、バーベキューパーティーでA氏が下地を作り、後は実行行為者たる中居氏に委ねるといった巧妙で手慣れた手口を使うなと読むが」と自身の見解を示し、「通常、犯罪を企てる黒幕というのは犯行時には表には出て来ないのだよ」(中略)「まして文春の2回目の記事から誘いの主語は中居氏」と注目ポイントを記した。
続くポストでは「そもそも、警察的には中居氏案件のスタート地点は中居氏の加害行為からであり、仮に誰が誘っても女性が自分の意思で赴いたとしても、それは本件の端緒であり裏付捜査で明らかにすべきこと　事案の結果に変化はない」と説明。「故に警察が捜査しなければ、事案を明らかにすることは非常に困難ではある」とした。
ここで警察が動かないと、戦後最大の疑惑になってしまふ。

二月四日(火)
Presidentのホームページに
2次被害を生み出す地獄絵図…｢日枝氏が君臨するフジテレビは生き残れない｣2度目の会見で露呈した末期症状
｢まるで公開処刑｣の声…肝心の人は辞めず会見はダラダラ、会社はグダグダ
が載った。元テレビ東京で、私立大ビジュアルアーツ専修教授の田淵俊彦さんの執筆である。
芸能界を引退した中居正広氏の女性トラブルをめぐる問題で、27日、フジテレビの港浩一社長が2度目の記者会見を開いた。港氏と会長の嘉納修治氏が引責辞任し、新社長にフジ・メディア・ホールディングス（HD）専務の清水賢治氏が28日付で就任すると発表した。元テレビ東京社員で、桜美林大学教授の田淵俊彦さんは「2度目の記者会見は、フジテレビのガバナンスが非常に危ういものであることが改めて示された。会長・社長の辞任でフジテレビが簡単に再生するはずがない」という――。
1月27日午後4時から、フジテレビによる「やり直し会見」がおこなわれた。前回17日の緊急社長記者会見の際には、参加メディアを「制限」し、動画撮影も「禁止」としたが、今回は参加メディア「制限なし」、動画撮影も「可能」とした。
しかし、会見は10時間半に及び、怒声が飛び交う混乱を極めた。それは誰もが怒りたくなるほどの、「開く価値のない会見」だったからだ。
フジの労組からはすべての取締役の出席が求められたが、結局、出席したのは、フジテレビの嘉納修治会長、遠藤龍之介副会長、港浩一社長、親会社のフジ・メディアHDの金光修社長の4人だった。求められた取締役相談役、日枝久氏の出席は実現しなかった。
これでは開く意味がない。
フジの現社員やOBに取材をおこなったところ、「清水さんはもともと次期社長の最有力候補とみられてきた。それが早まっただけ」「社長候補になっている段階で、すでに日枝氏の息がかかった人物」「日枝チルドレンの中では、まだまし」という証言が得られた。
日枝氏の取締役相談役の辞任はなかった。(中略)一番の違和感は、経営陣から“わざと”ではないかと思ってしまうほど「日枝氏」の名前が出なかったことだ。
そればかりか
記者からの質問で重い口を開き、しかも「タブー」に触れるかのようなしどろもどろのよくわからない回答をする様子を見ていると、いかに日枝氏の恐怖政治が根深いものかということを改めて実感させられた。
その日枝と仲がよかったのが、安倍だ。いや、これは逆だ。安倍と仲がよかった為に、増長した。もし逆らへば、後に国家権力が付いてゐるぞ、と思はせた。

二月五日(水)
記者に「なぜ、この場に日枝さんがいないのか？」と問い詰められると、幹部は「この事案に関与していないので、ここにいる必要がない」と繰り返した。「なぜ、港氏と嘉納氏の辞任に至ったのか？」という質問に対しては、「会社の取締役としての責任がある」と述べた。そうであれば、取締役である日枝氏も(中略)臨席する必要があるのではないか。
また、2023年6月の事件以降の①社内の対応、②中居氏への対応、③報道で伝えられているようなフジ社員編成幹部の関与、の3点について局側から説明がおこなわれたが、どの点においても以前と変わらぬ情報ばかりで何の新しさも見受けられなかった。
(中略)会場にいた記者の人々は誰もが「こんなところに集められて、バカにされているのか」と感じただろう。
他人をバカにした話し方に、判り切ったことを云ふ(一、二、三)がある。前回に発表した内容を繰り返すのは、まさに判り切ったことだ。
経営陣が社内説明会でおこなった発言をどう社員がとらえ、感じたのかということに重要な「再生のヒント」があった。(中略)だが、この社内説明会もひどい内容だったと聞いている。冒頭から注意勧告として「かん口令」が敷かれたことに、現場から「何の説明もしないうちから、『ここで聞いたことはしゃべるな』か！」と不満の声があがった。
ある社員が発言した際には、法務担当の社員が「会社法も知らないくせに不用意に発言をするな」「情報漏洩したら訴える」と社員に警告したという。

二月六日(木)
最も驚いたのが、コンプライアンス部署の担当者からの説明であった。中居氏の当該の問題について、昨年12月に週刊誌の取材を受けるまでコンプライアンス部署はトラブルを知らされていなかったというのである。
最初の記者会見で港社長は「弊社は発端となった事案について直後に認識しておりました。2023年6月初旬となります」と述べている。関西テレビの社長で当時はフジの編成制作担当専務であった大多亮氏も「(トラブル発生から)程なく私に報告が上がり、港社長に報告した」と証言している。
だが、副会長の遠藤龍之介氏は12月中旬くらいに自宅に週刊文春が来て初めて知ったとインタビューに答えている。
アベ友の日枝が独裁だから、かういふことになる。本日から「モリカケ桜フジ河柳ジャニーズ藪黒敗トリー放債カルト裏安」に変更した。
繰り返される「信頼回復」は空しく聞こえ、「スポンサー」「海外の投資ファンド」「総務省」に対するケアとアピールというパフォーマンスを意識した会見だった。

二月七日(金)
27日の記者会見からは、嘉納氏と港氏という「トカゲの尻尾切り」をおこない3月末まで時間稼ぎをして、調査報告書をもって4～5月でスポンサー行脚をし、6月の株主総会を乗り切り、7月クールにスポンサーに戻ってきてもらおうという魂胆しか見られない。
だが、それは甘い。そもそもこんなに長い間、自社の記者会見を地上波で垂れ流ししていること自体が、「公共の電波の私物化」である。
この問題はフジテレビだけの問題ではない。日本のテレビ業界全体が試されている。私は今回の件は、テレビ業界全体に向けられた試練だと考えている。
そのとほり。テレビが出現した時の「一億総白痴」の語は正しかった。
一億が総白痴へと六十年前　テレビ局総白痴へと今明らかに(終)

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