千三百二十三　西洋野蛮人の地球破壊を許すな
己亥、西暦2019、ヒジュラ歴1440/41年、紀元2679年、仏歴2562/63年
六月十四日(金)１万メートル超の深海にもプラスチック
西洋野蛮人の地球破壊行為は、留まるところを知らない。ここで西洋野蛮人とは、西洋の猿真似をする連中も含まれる。ＣＮＮ(電子版)に載った
１万メートル超の深海にもプラスチックごみ、記録達成の潜水で発見
と云ふ記事によると
マリアナ海溝にあるチャレンジャー海淵（かいえん）(中略)の深さは世界最高の１万９２７メートル。この海底にもプラスチックごみが沈んでいた。
記事は後半で
マリアナ海溝の深さは、世界最高峰エベレストの標高を上回る。 チャレンジャー海淵には、エビのような姿をした巨大な端脚類や、海底にすむナマコなどが生息していた。探査チームはこうした生物について、体内のプラスチックの量を調べる検査を行う意向。
今回の記事はアメリカのものだ。アメリカにも良心的な人はゐる。しかし多くはない。ヨーロッパには良心的な人が多いものの、さうではない人もゐるし、そもそも地球破壊行為は西洋人が始めたものだ。
今こそＡＡＡ(アジア、アフリカ、中南米)諸国が、待った無しで先進国(地球滅亡行為が先に進む国)に停止させるべきだ。

六月二十一日(金)海岸に漂着したプラごみは「氷山の一角」
次はフランス通信社(略称ＡＦＰ通信)の電子版に載った
海岸に漂着したプラごみは「氷山の一角」 実際量を過小評価か 研究
と云ふ記事だ。
インド洋の離島群での調査でプラスチック片数億個が見つかったが、それでもこれが世界の海岸に漂着したプラスチックごみの「氷山の一角」にすぎず、プラごみの実際の量は大幅に過小評価されている可能性がある。16日の英科学誌ネイチャー（Nature）系オンライン科学誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific Reports）」の研究論文で明らかになった。
で始まり
研究チームがココス諸島の海岸に多数の穴を掘ったところ、砂の層の至るところからプラスチック片が見つかった。ほとんどは小片または微小粒子状だった。
　同チームは論文の中で調査を行った海岸のプラ片の実際の量について、海岸の地表にあり目に見えるものの26倍と推定。世界のプラごみ調査について、「ごみの堆積の規模を大幅に過小評価してきた」と結論付けている。
と結論付ける。私が中学生のとき、暖房はコークスを燃やすだるまストーブ(の改良型)だった。日直がコークスをくべるのだが、私は給食に毎日出される牛乳瓶のビニール蓋をストーブで燃やした。４０人分なのでかなりの量だ。日直は二人一組なので、これだけ燃やすともう一人が不審に思ふから、残ったマーガリンも燃やして、面白いね、などと話し合った。
そのうちビニールは燃やしても、排出される二酸化炭素はどうなるかが心配になった。燃やさず東京都のごみ埋め立て地(今と異なり清掃工場で燃やすのはごみの一部だけだった)に埋め立てたほうが、将来再利用できるのではと考へた。
それから４０年を経過し、プラごみと地球温暖化が大問題になった。ＡＡＡ諸国なら中学生でも判ることを、西洋野蛮人は今ごろ騒いでゐる。それでも、大騒ぎする人たちは良心的だ。無視する連中が多い。

六月二十二日(土)海岸に漂着したプラごみは「氷山の一角」
次はＹａｈｏｏニュースに載った、元琉球新報記者で現在は独立した当銘寿夫さんの
当たり前になっていく「異常気象」地球温暖化は誰が止めるのか
と云ふ記事だ。
2018年の夏は地球規模で暑かった。日本国内で東・西日本ともに記録的な高温となり、埼玉県の熊谷で最高気温 41.1℃を記録した。これは観測史上、全国1位。海外では、アルジェリアで51℃、米国カリフォルニアで52℃。ほかの地域でも、すさまじい高温が観測されている。
これについて気象庁気象研究所、東京大学大気海洋研究所、国立環境研究所、海洋研究開発機構が参加したプロジェクトは
「地球温暖化がない世界で2018年7月の猛暑が起こり得た確率はわずか0.00003％」という答えが出た。逆に、温暖化が進んだ世界では「猛暑はかなりの頻度で起こり得た」との結論が出た。
対策として
日本は2016年11月にパリ協定を締結。同年5月、日本政府は「地球温暖化対策計画」を策定している。(中略)2005年度との比較で、2020年度は3.8％以上減。2030年度は2013年度との比較で26％減、2050年は80％減とした。一方で、それらの目標の達成は「従来の取組の延長では実現が困難」とも明記している。
環境省地球環境局の担当者、村上慈さんは言う。
「80％削減を達成するには、社会や経済、地域づくり、私たちの生活など全てをガラッと変えないと達成できません。そういう危機感を持っています。（これからの施策も）従来の『規制』中心ではなく、温暖化防止の取り組みが経済成長につながる、というビジョン作りを目指しています」
温室効果ガスの排出国としては世界第2位の米国は、トランプ政権になった2017年6月、パリ協定から離脱した。国際社会の足並みはそろっていない。そして、そうしたさなかにも、異常気象は世界中で観測されている。
対策として東京大学名誉教授で、環境経営学が専門の山本良一さん（72）は
「IPCC第5次報告書にあるような、『最近30年の各10年間の世界平均地上気温は1850年以降のどの10年間よりも高温』などの表現では、みんな、ピンとこないのではないでしょうか。建物で言えば、『そこで火が燃えている』と言って火を消さなくちゃいけない段階。社会には人口問題などさまざまな問題がありますが、気候問題はものすごく優先度が高いと思います」
日本の自治体は「気候非常事態宣言」を出して、今すぐ動員計画を立てるべきだ――。山本さんはそう主張し、自治体に請願して実現させよう、という運動をこの3月から始めている。
のんきに構へることは許されない。西洋野蛮人どもに任せることも許されない。地球温暖化の主犯なのだから。(終)

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