西洋野蛮人の悪行

千三百六　西洋野蛮人の悪行
己亥、西暦2019、ヒジュラ歴1440/41年、紀元2679年、仏歴2562/63年
五月十二日(日)
今回も産業革命以降の、西洋野蛮人の悪行を指摘したい。まづはＡＦＰと時事通信による
昆虫種の「壊滅的崩壊」、地球規模で進行中研究
と云ふ記事だ。
世界の全昆虫種の半数近くが急速な減少傾向にあり、その3分の1ほどが地球上から姿を消す恐れがあるとの研究結果が、このほど発表された。これにより、食物連鎖や農作物の受粉において悲惨な結果がもたらされると、研究は警告している。
その結果
こうした傾向について論文は、過去5億年間で6回目となる「大量絶滅」の一環だと指摘している。「われわれは、ペルム紀末期や白亜紀末期以降の地球上で最大規模の絶滅事象を目の当たりにしている」
2億5200万年前に起きたペルム紀末期の大量絶滅では、地球の生物種の9割以上が死滅した一方、6600万年前の白亜紀末期に突如として発生した大量絶滅では陸生恐竜が姿を消した。
この記事はＡＦＰと云ふフランスの通信社のものだ。地球破壊は西洋野蛮人が起こしたから、警鐘もアジアやアフリカより早い。しかし日本も明治維新以降、「地球滅亡行為が先に進む国」(略して先進国)だ。西洋野蛮人たちの議論に遅れてはいけない。

五月十三日(月)
次はハーバードビジネスレビューに載った
地球の現実：私たちに残された時間は約12年
と云ふ題の記事だ。環境戦略のコンサルタント、著述家のアンドリュー・ウィンストンさんが書いた。
私たちに残された時間はあと約12年――。
　これが、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」による記念碑的な研究が示した明確なメッセージだ（早ければ2030年には、世界の気温が産業革命前より1.5度上昇すると試算された）。気候変動の最も破壊的な影響を一部でも回避するには、世界は2030年までに炭素排出量を45％削減し、2050年までに化石燃料への依存から完全に脱却しなければならない（にもかかわらず、依然として排出量は増えている）。

五月十五日(水)
YahooJapanニュースに
呼吸を止めたマザーレイク。「異常」で片付けるべきではない水と温度の奇妙な関係
と云ふ水ジャーナリスト橋本淳司さんの記事が載った。
湖の表面の水が沈んで底まで届き、湖全体の水が混ざり合うことを「全循環（ぜんじゅんかん）」という。
　これによって湖内まで酸素が供給されることから「琵琶湖の深呼吸」と呼ばれ、「マザーレイク」とよばれるこの湖が、多種多様ないきものを育む大切な要因の１つになっている。
ところが
過去12年の全循環の発生日は、１月４回、２月６回、３月２回。観測開始以来、これまでいちばん遅く全循環が起きたのが2007年で、３月19日だった。(中略)そして、４月９日、滋賀県は「平成30年度冬期の琵琶湖北湖一部水域における全層循環の未確認について」を発表した。
その原因と、これから起こる予想について
地球は温暖化傾向にある。ここ数年、夏の気温が上がり、秋以降も気温があまり下がらない。それは表面の水温が上がったまま下がらず、湖底に沈んでいかないことを意味する。今後も温暖化傾向は進むと予測されているので、この現象も続く、もしくはエスカレートしていくだろう。
琵琶湖は今後、全循環しなくなり、表面近くの酸素の比較的多い層と、湖底近くの酸素の少ない層に二極分化する可能性もある。そうなると生態系、水質などがガラッと変わるかもしれない。

五月十八日(土)
半年前の記事だが、日本気象協会のホームページtenki.jpに
札幌　ついに初雪　128年ぶりの遅さ
と云ふ記事が載った。
本日(20日)、札幌管区気象台で初雪が観測されました。平年より23日遅く、昨年より28日遅い観測となりました。札幌では統計開始以来、1890年と並んで最も遅い初雪の観測となりました。
今、地球で起きてゐることは、128年ぶりの珍事だ。緯度によってはもっと稀な現象もあるだらう。北極の氷が減少なんて、何千年に一回であらう。人類は、西洋野蛮人の始めて化石燃料消費を早く停止すべきだ。

五月十九日(日)
日本経済新聞に
温暖化対策の長期戦略と「1.5度の呪縛」
と云ふ記事が載った。
6月の20カ国・地域（G20）首脳会議で議長国を務める日本に対しても世界、とりわけ欧州の気候政策関係者や専門家の関心は「1.5度」の扱いに集中している。しかし、国内で温暖化ガス削減に関連して語られるのはほとんどの場合2度目標で、認識に差がある。
0.5度の差は大きい。
1つは気温上昇が1.5度以内なら、2度の場合に比べて極端な熱波、豪雨や海面上昇、生態系への打撃などのリスクを減らせる可能性が高いことだ。2つ目は1.5度以内の上昇で済ませるには、世界の温暖化ガス排出を50年前後に実質ゼロにしなければならないということだ。
これらのメッセージの受け止め方は、大きく2つに分かれた。まず「2度目標すら難しいが、1.5度目標はさらに現実味がないことが明らかになった」というもので、あきらめに近い。もう1つは「少しでも悪影響を減らすため、温暖化ガスの削減ペースを加速しなければならない」と温暖化対策の追い風にする考え方で、欧州連合（EU）はこの立場だ。
西洋野蛮人は、自分たちが温暖化の主犯であることを自覚するから、対策も早い。しかし西洋猿真似の日本は西洋野蛮人より悪い。
18年12月にポーランドで開いた第24回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP24）でも、特別報告書をどうとらえるか議論になった。日本などはCOP24の合意に、現実味に乏しい1.5度という目標数値が明記されるのを好まなかった。
いくらモリカケ疑惑の安倍が首相とは云へ、日本の態度は悪質だ。
今年3月に経済産業省などが開いたシンポジウムで、地球環境産業技術研究機構（RITE）の山口光恒参与は特別報告書の内容について「コスト分析が示されておらず、改善が必要だ」と批判した。
気温上昇を1.5度以下にとどめるための費用と、それによって避けられる損害とを比べる費用対効果の分析がないため、政策立案に役立たないとの主張だ。
人間は、費用と損害額を比べればよいかも知れない。野生動植物はどうなるのか。山口なる男の主張は悪質だ。

五月二十五日(土)
毎日新聞に
「100万種が絶滅危機」IPBESが生物多様性の報告書
と云ふ記事が載った。
世界中の専門家が参加する「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム」（IPBES）は6日、陸地の75％が人間活動で大幅改変され、約100万種の動植物が絶滅危機にあるとの報告書を公表した。現在の絶滅速度は、過去1000万年間の平均に比べて10～100倍以上で、さらに加速しているという。
これは大変なことになる。今こそ西洋野蛮人の始めた地球破壊を停止すべきだ。(終)

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