六百六十八、公衆浴場は社会に必要(給湯設備の故障)

平成二十七乙未
二月十七日(火) 給湯器のエラー
先日家の給湯管に穴が開いた。最初給湯器にエラーが出た。調べるとお湯を一時間以上連続して使ふと表示されるエラーである。栓を閉めてもガス使用ランプが点灯し続けることが判つた。翌朝メーカに電話をした。本社は関西なので全国に展開した特約業者だらうその日の午後に来てくれることになり、職場の午後半休を取つた。見てもらつたところ給湯器ではなく給湯管から漏れるためガスが燃焼を続けることが判つた。
給湯器の元栓を閉めて風呂を使ふときだけ開ければよいと教へていただき、修理ではないので費用は掛からないといふことで帰られた。良心的な業者である。といふより十五年ほど前まではこれが普通だつた。給湯器の修理で十分に売上げがあれば、修理しない場合は無料でもよい。或いは地元の修理であれば行つても大した手間ではない。
すべての業者に十分な利益と、地域密着。これが優良業者を育成する鍵である。

二月十七日(火)その二 公衆浴場
今回は風呂を使ふときだけ元栓を開ければよいので、銭湯に行く必要はなかつた。しかしどこの家庭も給湯器が壊れることはある。だから銭湯は社会に必要である。銭湯をインターネットで調べると、水道料金が安く自治体からの補助金もあると批判的なページを見つけた。この意見には反対である。
銭湯は社会に必要である。多くの銭湯は改築を節約して壁や天井がぼろぼろのところが多い。そこまでして経営を続けるのに補助金を批判するとはとんでもない。水道代の優遇も当然である。水道料金は使用量に応じて単価が高くなるが銭湯は最低の単価である。これは多くの人たちが入湯するのだから人数で割れば一人当たりは多くない。

二月二十日(金) 素人が参入する業界
実家で今から二十年ほど前にエアコンの工事をした。100V電源からエアコン室内機まで接続し、室内機から室外機に接続するのが正しい。ところが室内機は正しいのに室外機はベランダの電灯から接続してある。工事担当者がいふにはエアコンを使ふときはベランダのスイッチを入れるさうだ。こんなでたらめはない。そもそもサーモスタットが働かないから温度調整ができない。業者に連絡すると別の人が来て、正しく直した。
結婚して独立した我が家でも似た話がある。今の家は十五年前に中古を購入した。風呂を交換したが配管業者がいふには配管も古いから交換すればよいがそのような指示がないから古い管をそのまま使つたといふ。確かにお湯は最初赤水が出るし不便だつた。十五年間使へたがつひに漏水した。このときも工事全体の元請け業者が気付かなくてはいけなかつた。そもそも二階への階段部分の壁紙は数年ではがれた。砂壁の上に貼つたからである。
二十年前はバブル経済がはじけて失業者が増大した。そのうちの一部が工事業者に参入し全国ネットで電話受付会社が受注し全国の下請けに回すのだらうが、どうも技能不足の業者が多い。日本の工事業は地元密着で信用を保つた。全国ネットは信用を保てない。良質な工事組合がきちんと受付と仕事配分をするのがよい。

二月二十二日(日) 全国ネットと地元の業者
その一方で、地元業者の電話対応がものすごく良かつたといふわけでもない。午後休暇を取つて自宅に帰り最初に地元の業者に掛けた。工事に出掛けてゐるのでこちらから掛けますといふが何時間経つても掛かつてこない。そのため地元の配管工事組合の支部長に掛けたがここも今日は雪が降りさうでさうなるとうじができないし車も運転できないからすぐにはできないといふ。最初の業者からは翌日電話があつたが私は会社だから対応できなかつた。
急ぐからインターネットで調べた全国ネットの会社に電話を掛けると折り返し担当業者から携帯電話に連絡があつた。その日の昼に来るといふ。家に電話を掛けて在宅を確かめてから来てもらふことにした。来た結果、配管をやり直さなくてはいけないから正式に調べたわけではないが三十万円掛かるといふ。
夜に家に帰ると最初の業者から電話があり翌日来てもらつて15万円以下でできるといふ。そこでこちらにお願ひした。給湯器にエラーが出てから10日後に工事をしてもらひ無事に給湯器が使へるようになつた。

今回思つたことは地元の業者を育成すべきだ。しかし電話対応に改良の余地が有る。決して悪くはない。職人があまり電話対応の良いのも変である。しかし電話対応の遅さは水道局認定業者といふ無競争状態にあることが原因ではないか。全国ネットの素早い電話対応とは雲泥の差がある。全国ネットが30万円と言つたのもよく見積もりした訳ではないから概算で述べたのかも知れない。或いは簡単な工事は対応できても難しいものは見積もりができないのかも知れない。
結論として配管に限らず工事も小売業も製造業も地元の業者を育成すべきだ。そして地元の業者の競争相手は全国ネットではなく地元の業者であるべきだ。組合に業者紹介機能を持たせるなら組合を複数作るべきだ。かつて労働組合が総評、同盟、その他二つに分かれてゐたように。(完)


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